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§水稲に対する被覆尿素の施用法
福岡県農業総合試験場 経営環境研究所
化学部 普通作物肥料研究室 研究員
兼子 明
§イチゴのポット育苗と品質及び与作V1号の利用
神奈川県園芸試験場 果菜科専門研究員
佐藤 紀男
福岡県農業総合試験場 経営環境研究所
化学部 普通作物肥料研究室 研究員
兼子 明
水稲が吸収する土壌由来窒素の割合は施肥窒素より多く,土壌窒素供給力すなわち地力窒素の多少は土壌生産力を決定する大きな要因となっている。しかし地力窒素の発現は水稲の窒素要求を必ずしも満足していないため,きめ細かい施肥技術が発達してきた。
緩効性肥料の開発により施肥回数の節減が可能となってきたが,LP肥料は肥効が長く,かつ水稲に対する肥効が高いため低コスト稲作の切り札の1つとして期待されている。LPは温度依存溶出型肥料であり,その溶出特性は地力窒素発現のパターンに近いと推察される。LPが地力窒素代替資材として有効であれば,地力の消耗しやすい西南暖地の生産力向上に大いに寄与するものと考えられる。
福岡県農業総合試験場では昭和61~62年にかけてLP肥料の水稲に対する施用方法,水田における溶出過程並びに低収量田の施肥改善への応用について検討したのでその概要を紹介する。
福岡県農業総合試験場 水田
(中粗粒灰色低地土・灰色系・加茂統 SL/SL)


供給肥料 ⒶLPE-80:LP140タイプ80%入
ⒷLPD-80:LP100タイプ80%入
1区20㎡ 2反復
品種;ニシホマレ<中生の晩>
移植;6月20~21日,出穂;9月3日~6日
収穫;10月28日,栽植密度;22.2株/㎡
表-1 生育調査
表-2 収量調査
図-1 LPコートの溶出量調査
図-2 積算地温とLPコートの溶出率


LP施用両区ともに標準に比べて初期の葉色は淡かったが,7月中旬以降は濃くなった。最高分げつ期(7月下旬)では,LP区の茎数が多くなり,20%減肥区も標準と同等であった。LP区はその後も葉色が濃く推移し,成熟期は標準に比べて3~4日遅くなった。
LP区は概して穂数,もみ数が多く,登熟期の気象環境が劣っていた62年には登熟歩合が低下したが,収量は両年ともに標準より高い傾向であった。また,LP区では青米,屑米の増加によってやや品質低下の傾向があった。
溶出量調査の結果は第1図のとおりで,LPの溶出量は7月下旬~8月中旬にかけて大きくなり,このことが茎数,もみ数の増加に結びついたものと考えられる。収穫期(124日経過)の溶出量は,LP140で82%,LP100で93%であった。

第2図に示すように横軸に日平均地温の積算値をとると,溶出経過は指数型の実験式にあてはまった。地温データがあればかなり正確に溶出量を推定できると考えられる。

LPは高温期に多く溶出するが,その後もゆるやかに溶出は続いており,全体的には土壌の地力窒素発現に近いパターンといえる。そこで筆者らは,LPによる地力窒素代替効果を検討するため,昭和62年度に試験Ⅱを実施した。

供試肥料 ⒶLPコート100タイプ
1区20㎡ 2反復
品種;ニシホマレ<中生の晩>
移植;6月20日,収穫;10月26日
栽植密度;22.2株/㎡
図-3 土壌窒素供給量とLPコート(3kg/10a)の溶出量
図-4 水稲窒素吸収量の推移
表-3 収量調査
Bは試験Ⅰの圃場,Aは毎年堆肥を2t/10a施用している圃場で,作土の理化学性にはかなりの差があった。前年の調査でAとBの土壌窒素供給量の差は3kg/10aと推定されたので上記のような設計とした。
無窒素区における土壌窒素供給量は第3図のとおりで,AとBの差は収穫期では2.2kg/10aであった。第3図に破線で示したように,BにLPの溶出量を加えるとAをやや上回る供給量となった。

第4図は試験区における水稲窒素吸収量の推移をみたもので,B圃場にLP3kgを増肥することでA圃場の標肥区とほぼ同等の窒素吸収量となった。

収量調査の結果を第3表に示した。標準肥区でみた場合,B圃場の収量はA圃場の93%であったが,A圃場でLP3kgを上乗せした区ではB圃場とほぼ同等の収量であった。化成3kg増肥区も増収したがその効果はLPに比べて劣った。

LP全量基肥1回施肥は標準施肥法と同等以上の効果を示したが,気象条件によっては登熟歩合の低下により収量増とならない場合がある。また登熟歩合の低下に伴いやや品質低下の傾向が認められた。したがってLPの施用法としては基肥20%減肥でスタートし,生育状況により後期穂肥を施用するのが安全であると考えられる。
LPの地力代替効果は高く,肥切れしやすい砂質~壌質田では特にその効果が期待できる。今回試験した施肥法は単なる上乗せであるが,施肥量,LPの混合比率を検討することにより,低収量田の安定多収,施肥節減が可能であると考えられる。
LP全量基肥1回施肥にはやや問題があるが,省力と安定多収を同時に可能にする肥料としてLPに対する期待は大きい。米質の問題については施肥量,施肥時期の検討とともに,LPの溶出パターンについての検討が必要である。
地力の向上が水稲づくりの基本であるが,地力窒素代替資材として緩効性肥料を利用するのも有効な方法である。地力窒素発現パターンの解明とLPの溶出特性の改良が進めばさらに理想に近い省力多収施肥技術ができるものと期待している。
神奈川県園芸試験場 果菜科専門研究員
佐藤 紀男
消費嗜好の多様化により,最近は農産物においても品質重視の傾向が益々強くなり,特に果実類は食味が良いことが,消費拡大のための最大の要素となっている。
イチゴは市場における果実類の中で1~2位を占める人気品目で,ミカン,リンゴ等とともに重要な品目である。入荷量が多い割には高価格が維持され,高度成長作目として人気があったイチゴであるが,最近ようやくその特徴がうすれ始め,需給の関係が価格に反映するようになってきた。
これからは,単に量産をはかるだけでなく,食味,外観,輸送性など品質を重視した品種の選定や栽培技術の確立によって,高品質のイチゴ生産を目指すことが大切である。
わが国ではイチゴの品種改良が急速に進み,「とよのか」や「女峰」など多くの優秀な品種が育成され,時代の要請に応えている。しかし,水田転作や輸入イチゴの増加など産地間競争は激しくなる傾向にあり,これからは消費嗜好に応えられる食味がよいイチゴを生産することが,競争に生き残る重要な策となろう。
果実類の風味は大きく分けて,甘味,酸味,香り及び肉質から構成されている。飯野ら(1982)は,イチゴの糖及び酸含量と嗜好について官能検査を併用して調査した結果,イチゴの食味には糖が主要因で,酸が従属要因になっていることを明らかにした。そして,消費者から受容される全糖と遊離酸含量の限界は,前者が5%,後者は0.85%であるとしている。
一般にイチゴの糖度は,屈折計によって可溶性固形物含量(Brik)として測定され石ことが多いが,全糖はBrik値から2を差引くこによって,推定値を求めることが出来る。
食味の指標として糖・酸比で示すことが多いが,二宮(1969)は糖・酸比が10以上のものは甘く感じ,7以下のものは酸っぽく,8~9位が甘酸適度に感ずるとしている。食味の変動要因として,最も影響度が大きいのは熟度である。
収穫を1日延期しただけで,中熟から完熟状態に熟度が進み,食味も熟度に平行して向上し,完熟果が最高の食味となる。完熟前に収穫し,追熟した果実は肉眼的には完熟と識別できないが,自然の完熟果には及ばない。
糖や酸含量は品種間差があり,一般に熟度が進むに伴って糖含量は増加し,完熟期に最高となって食味の評価と一致する。酸含量は未熟果程多く,成熟するにつれて急速に低下していき,糖・酸比が高まるので甘味感が強まる。
第1表に,宝交早生など4品種の糖及び酸含量を示した。宝交早生の全糖は76%,クエン酸は0.50%で,糖・酸比は15.2であり,非常に甘味の強い品種であることがわかる。

芳玉は糖・阪比が8.8で甘酸適度なうえ,肉質もよい品種なので,食味としては非常によい。麗紅とはるのかの糖・酸比を比較すると,前者が9.5で数字上は甘酸適度な食味と評価できるが,Brikや全糖の実測値が低く,実際の食味は物足らない。はるのかは糖・酸比が7.6でやや酸味が強い傾向はあるが,Brikや全糖の実測値は高く,食味としては濃厚に感じられる。
神奈川県における促成栽培の主力品種であった宝交早生が,甘味が不足しているという市場側からの指摘があり,1983年に場内試験と現地調査を行った。
第1図に,熟度別の糖度調査の結果について示した。熟度をⅠ(2分色)~Ⅵ(完熟)の6段階に区分して調査すると,糖度(Brik)は熟度が進むにつれて上昇する傾向が認められた。

しかし,熟度Ⅱ(4分色)でも9%程度の糖度があり,完熟のⅥとの差はわずか0.5%程度であった。宝交早生は甘味の強い品種なので,完熟前から糖度は十分上昇していることが確認され,市場側の指摘は熟度が原因ではないことが明かであった。
現地調査の結果について,第2表に示した。栽培施設の違い,栽培方法及び肥料の種類等,イチゴの品種に影響がありそうな要因別に産地果実について,糖度を屈折計により,食味を12名による官能調査を行った。

官能調査では食味に対して個人差が大きく,糖度が高い果実が必ずしも高い食味評価が得られず,栽培条件と食味との間には明かな傾向を認めることは出来なかった。食味について最も高い評価を得た果実は,パイプ単棟ハウスの東西畦でポット育苗で栽培したもので,食味評点が11.3であり,南北畦との差は1.2以上あった。
次に栽培施設及び肥料の違いによる食味評点の差が0.6で大きく,土壌,電照,土壌改良材では評点の差はわずか0.1~0.2と小さく,食味に対する影響は少いものと思われた。
糖度については栽培条件との間に,一定の傾向が認められる例が多かった。ガラス温室,パイプ単棟ハウス及び東西畦のような好日射条件では,Brix値がそれぞれ8.7%,9.2%,10.5%と明かに高い糖度が認められた。電照や土壌の違いによる糖度差は認められなかったが,ポット育苗,肥料(ロング180),土壌微生物資材を使用した例でも,比較的糖度が高かった。
果実内の可溶性固形物含量(Brix)は主として,葉において光合成作用で生成された炭水化物が,果実に転流蓄積した量を示している。その増加のためには光合成作用の促進と,生成された炭水化物をできるだけ多く果実に転流させ,呼吸による消耗を少くすることである。
前記の調査結果は,イチゴの品質に対して基本的に日射条件が重要なことを示唆していると思われる。そこで,1983年に栽植距離,とくに畦間と株間の違いが糖度,果重及び収量に及ぼす影響について検討した。
結果は第3表に示すとおりで,畦間と株間を変えても1果重は12.2~12.7gで,有意差は認められなかった。畦間90cmと120cmの1株当り収量は,それぞれ334gと335gで差がなかったが,株間15cm,20cm,25cmにおける1株当り収量はそれぞれ293g,355g,386gで株間が広い程多収となり,有意差が認められた。

ポット苗を使用したためか,全体に糖度は高く1月16日,2月6日,3月3日の3回の測定値はいずれも8%以上のBrixを示した。1月16日(頂花房)と2月6日(腋花房)における畦間90cmの糖度は,それぞれ8.7%と9.7%であったが,畦間120cmの糖度はそれぞれ9.5%と10.6%で,畦間が広い方が糖度が高く,頂花房と腋花房のいずれも有意差が認められた。
特に,2月6日の腋花房果実の糖度の高さが注目された。3月3日の腋花房後期の小果については,糖度に差がなかった。株間と糖度との関係は3回の測定のいずれも有意差が認められず,畦の東側と西側の果実についても,糖度差はなかった。
以上の結果から,栽植距離のうち糖度に影響があるのは畦間の方で,畦間が広い方が糖度向上に有効な理由は万豆(1964)も認めているように,果実に日射が直達することによって,転流が促進された結果と思われる。
現地調査や栽植距離の試験において,ポット苗を使用すると糖度が高くなる傾向が認められたので,1984年にその実証試験を行った。
ポット育苗に使用する用土が収量及び品質に及ぼす影響について検討するため,畑土(強粘質洪積堆積土),赤土(関東ローム),さがみ粒土(浄水場汚泥高熱加工土)を使用してポット育苗を行い,地床育苗(強粘質洪積堆積土)と収量及び品質を比較した。
第4表に示すとおり,ポット育苗は地床育苗より23~25日早く収量がまった。特に,さがみ粒土のポット育苗の収穫が早く,収量も1株当り332gとすぐれていた。畑土と赤土のポット育苗の収量は,それぞれ279g,284gで地床育苗の308gより少く,赤土育苗では1果重も劣っていた。

いずれの育苗法においても糖度(Brix)は9.0%以上,糖・酸比は11.5以上と高く,宝交早生の特徴がよくあらわれていたが,糖度は頂花房果実において高く,腋花房果実ではやや低下し,変動係数(CV)も大きくなる傾向が認められた。しかし,さがみ粒土のポット育苗では頂花房と腋花房の糖度及び変動係数の差がほとんどなく糖・酸比も非常に高かった。
以上の結果から,ポット育苗では育苗用土の違いによって収量ばかりでなく,品質にも差がでる可能性が認められた。そして,さがみ粒土はポット育苗において早出し効果が大きいうえに多収であり,甘味が強く品質がそろった果実が得られるので,ポット育苗の用土として好適であると思われた。
次に,さがみ粒土を使用したポット育苗において,さらに収量及び品質を向上させるための改善が可能か検討するために,さがみ粒土に対するバーミキュライト及び与作V1号の混用(いずれも容積比で25%),珪酸加里添加(1鉢当り2g)の影響について試験した。又,本ぽ土壌に対するさがみ粒土施用の影響をみるために,畑土ポット育苗を使用して,定植時にさがみ粒土を1鉢分(600ml)植穴に施用して,収量及び品質を検討した。
第5表に示すとおり,ポット育苗のため各区とも収穫は12月24~28日から始まり,収量はさがみ粒土単用の1株当り332gに対して,バーキュライト混合区では313gとわすかに減少したが,1果重は12.2gと最も大きかった。

与作V1号の混用区では,収量が1株当り336g,1果重が11.4gでさがみ粒土単用区と殆んど差がなかったが,珪酸加里添加では収量が266gと著しく減少した。糖度(Brix)は頂花房果実において,バーミキュライト,与作V1号,珪酸加里のいずれの区においても5~10.1%で,さがみ粒土単用の8.9%より高かった。
特に,与作V1号の混用により1.2%高く糖度が上昇し,変動係数も5.0と小さくそろっていた。腋花房果実の糖度は,バーミキュライト混用区では10.0%とさがみ粒土単用より1%上昇し,変動係数も8.0と小さく,糖・酸比は14.6 と非常に高くなった。
頂花房と腋花房の平値糖度も,バーミキュライトと与作V1号の混用区ではそれぞれ9.8%,9.6%と高く,変動係数もそれぞれ8.2,8.3と小さかった。珪酸加里区の腋花房果実の糖度は8.8%,糖・酸比は11.5でいずれもさがみ粒土単用より劣り,変動係数も大きかった。
さがみ粒土を本ぽ土壌に施用しても,収量,1果重及び糖度に対しては殆んど影響がなく,畑土ポット育苗区の収量,糖度・酸比と殆んど差がなかった。
以上の結果,さがみ粒土はポット育苗の用土として使用した場合に,多収や糖度向上に有効であり,バーミキュライトや与作V1号を混用すると,さらに糖度向上効果が得られることが判明した。
元来,イチゴのポット育苗は早出しのための栽培技術であり,神奈川県では身近で入手できる浄水場汚泥を高熱加工したさがみ粒土を育苗用土とした。その結果,早出し効果のみでなく,食味の向上という副次効果も得られた。
品質向上のための技術対策として,育苗改善,特に育苗用土の処理確立によって実現できるならば,実用技術としての価値は高いと考えられる。今回報告したポット育苗の試験結果のように,育苗用土の影響が本ぽまで持続することについて,科学的根拠を究明することが今後の課題である。
論理は飛躍するかもしれないが,その根拠を土壌微生物に求めることはできないだろうか。育苗用土試験の終了時に,根辺土から分離した生菌数について第6表に示した。

育苗法に関係なく畑土育苗では,細菌が1.2~1.3(×107),放線菌が8.6~9.0(×106),糸状菌が6.3~6.5(×104),B/F値が190~220でほぼ一致していた。赤土ポット育苗では糸状菌が11.0(×104)と多く,B/F値は170 で畑土よりやや小さかった。
さがみ粒土ポット育苗では,単用,バーミキュライト混用のいずれも細菌が0.46~0.60(×107)と非常に少く,放線菌が12.0~13.0(×106)と多いことが特徴として認められた。又,単用では糸状菌が19.0(×104)と多くB/F値が24と著しく低いが,バーミキュライト混用では糸状菌が6.2(×104)と減少し,B/F値が97と上昇することが認められた。
鈴木(1980)は連作障害がでない生産力が大きい土壌では,B/F値が大きいことを示唆しているが,本試験の結果とは一致せず,イチゴの育苗用土における土壌徴生物の違いを直接,イチゴの収量,品質に結びつけることは出来ない。
しかし,さがみ粒土は他の用土より放線菌が多く,バーミキュライトを混用すると糸状菌が減少する現象は,多収と糖度向上の見地から興味深い。バーミキュライトは与作V1号の主要な材料であり,与作V1号の糖度はバーミキュライトに由来するものと考えられ,ポット育苗及び与作V1号の利用は,高品質イチゴの生産にとって有効な手段となるであろう。
最近,各種の土壌微生物資材が出廻っているように,根圏微生物と作物の生理・生態との関係は,非常に興味ある研究分野である。今後,この分野の研究が進むことによって,苗質に対する土壌微生物のかかわり合いについても,明かになるであろう。